貯蓄をしていない世帯の多さが話題になり、3割以上貯蓄がゼロという報道が流れたことがあります。注意したいのは調査の手法です。公共料金の引き落としに使われるような日常的に使われるような口座はカウントの対象外になっているためです。
定期預金の口座などの情報を基にしているため、実際に貯蓄がゼロの人が多いとは限らないのです。

家計調査の貯蓄の定義は将来に対する備えをしているかどうか

家計調査の貯蓄の定義は、定期預金や普通預金に限らず、将来に対する備えとして蓄えている貯金などをさします。そのため、生活費の引き出しや公共料金の支払いに利用するなど、日ごろから良く使われる口座のお金はカウントされていないのです。

また事業のために所有する資産やタンス預金もカウントされていないため、鵜呑みにすると危険です。まわりも貯蓄が無い人が3割もいるからと大丈夫だと考えてしまうといざという時に困ってしまう可能性があります。

社会保障費の負担増から医療費の増大や年金不安が叫ばれています。つみたてNISAのように非課税で資産運用ができる仕組みが増えているように、政策や税制度上も国民の経済的な自立を求める動きが活発化しています。備えを全くしていない人は実際は少数派なのです。

婚活サイトを利用するなら自分の武器を利用することが重要に

貯蓄が多い人は経済観念がしっかりしているという解釈ができるため、婚活をする上でも有利になります。年収を結婚の条件にする人が多い一方で、やりくり上手かどうかは貯蓄などの金額を把握しなければわからない部分があるのです。

経済観念の不一致から結婚後に離婚するケースもあります。お互いの生活スタイルに配慮するかは重要で、マネースケールや経済観念の一致も大切な相手選びのポイントになってくるのです。

貯蓄がない場合でも婚活自体はできますが、相手に貯蓄を求めることは難しくなる点に注意が必要です。

婚活サイトで媒体ごとの違いを知ることも大切になります。結婚相談所は価格が高くなるかわり、コンシェルジュが付くことがあるなどのサービスの充実しているのです。

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